OS名は、アンドロイド、レプリカントじゃなくて、正真正銘のアンドロイド・・・
アンドロイドが動作する為のハードウェア仕様は何？
どこ製のプロセッサで動くの？
日本製、インテル製、それとも、国際標準仕様プロセッサ？
ここがミソなのに、ミソが書いてなくて、醤油のみ・・・
こういう情報をミソなしの醤油情報と呼ぶ・・・
つまり、プロセッサ、脳の情報が出ていない、という意味です。だから、ミソなし情報です・・・
ドコモ、国内初のグーグル携帯を１０日に発売
2009.7.1 19:14
このニュースのトピックス：ケータイ・ＰＨＳ
ドコモが発売する“グーグルフォン”HT-03A
ＮＴＴドコモは１日、米検索大手グーグルの基本ソフト（ＯＳ）「アンドロイド」を搭載した“グーグル携帯”を１０日に国内で初めて発売すると発表した。欧米では人気を集めており、話題を呼びそうだ。
グーグル携帯は、台湾メーカーＨＴＣ製。画面を指で触って操作するタッチパネル方式で、グーグルの動画投稿サイト「ユーチューブ」や地図サイト「グーグルマップ」などが簡単に利用できる。ｉモードは利用できない。販売価格は、２４カ月以上の使用などを条件に、２万円台後半の見込み。
Aoyagi YoSuKe
nandemoYA?
TRONは、ハードウェア、ソフトウェアの両方を含んでいるのだろうか？
I-TRON インダストリアル・トロン
B-TRON ビジネス・トロン
だとしたら、B-TRON上にアンドロイドを移植したのかな？
トロン・プロセッサとかがあるのかな？
携帯電話のCPUは何なの？
携帯のCPUは、以下の進化系？
T-Engine - リアルタイムシステム向けの標準開発プラットフォーム。T-Kernel、標準ミドルウェア、ハードウェアの規格を含む。
TRONCHIP - 汎用CPUの規格。過去に富士通、三菱、日立などのメーカーがTRONCHIP規格にもとづいたCPUを販売していた。
TRONは、敗退したようだ・・・ イギリスのARMが勝利した？
コンピュータ Intel
携帯電話 ARM
ARMは、アーキテクチャを販売しているようだ。知的財産権株式会社なのかな？ デザイン製造業であって、ハードウェア製造業じゃない・・・
西嶋さんは、東大物理工学科卒業。おいらの直接の先輩じゃん、笑い
麻生さんが２７００億円の研究開発投資をすると言った。
公募である・・・
以下のように、外国から、デザインで負けたことを肝に銘じるべき・・・
先進国は、知的財産権で勝負する。つまり、IP(Intellectual Property)デザイン・・・
日本の研究体制がアカデミックすぎることを意味している。
もっと、実利的な研究体制をしくべき。
基礎研究は、一部の学者が行えばよい。
日本は変なタテマエや、権威主義がはびこっている。ノーベル賞礼賛主義？！？
だから、オーバードクターが大量発生している。
この現象も、日本の国益を害している・・・
実利的なR&D(Reseach&Development)体制を引くことこそ、飯のタネである・・・
思い出した～～～
在籍していた会社で、最後の方は、このような仕事をしていた。
ARMコアなどを買って、周辺を開発して、ワンチップ化する。そして、製造ラインに乗せるためのデザインデータの作成、デザインの検証などを行う。
ARMコアなどを総称して、IPデザインと呼んでいた。
そのひと昔前は、小さな機能を部品化、ライブラリ化する仕事もあった。
出た～～～、退社時の部長が出てきた・・・ これで、おしまい・・・ プラットフォーム・デザイン
（出典）
http://www.cqpub.co.jp/dwm/advertise/dwm0051ad_eda/dwm0051ad1.htm
半導体プロセス技術の進展にともない，1チップに搭載できる回路の規模は，数百万～数千万ゲートと劇的に増大してきている．このような回路規模になると，従来ボード上に搭載されていた汎用LSI（CPUやDSPなど）や専用LSI（ASICなど）で構成されていたシステムを一つのチップ上に集積することが可能になる．いわゆるシステムLSIである．この回路規模のシステムLSIをマーケット・ウィンドウに合うように短期間で誤りなく開発するためには，これまで以上に設計生産性の向上が求められる．その手段として，設計・検証済みの設計資産を高度に再利用する「プラットホーム・ベース設計」が提唱され，普及しつつある．
以下では，プラットホーム・ベース設計の概要，およびハードウェア・ソフトウェア協調検証，テストベンチ構築ツール，システム・レベル設計手法といったプラットホーム・ベース設計を支える設計自動化技術について解説する．
●プラットホーム・ベース設計とは
1996年にVSIアライアンスが設立されたころから，設計生産性を向上させるべく，設計・検証済みの機能ブロックをLSI設計の知的財産（IP：intellectual property）と位置づけて活用するIPベース設計が実用化されてきている．こうした既存の設計資産の再利用により設計生産性を向上させるという考えをさらに発展させ，機能ブロックだけでなくシステムLSIのアーキテクチャも再利用しようという手法がプラットホーム・ベース設計である（図1）．
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（出典）
http://pc.watch.impress.co.jp/docs/2008/0115/arm.htm
英国ARMが開発した32bit RISC型のCPUコア「ARMコア」は、世界中の携帯電話機に標準的に採用されているCPUコアである。PCのCPUアーキテクチャがIntelのx86系に統一されているように、携帯電話機のCPUアーキテクチャは現在では、ARMアーキテクチャにほぼ統一されている。
ARMが設立されたのは'90年のことだ。Intelの設立が'68年だから、その20年ほど後にARMは誕生したことになる。最初のオフィスは、英国ケンブリッジ郊外の納屋を改造したもの。発足当時の技術者は12名。それから17年後の現在、ARMは全世界に1,700名の従業員を有する企業に成長した。
ご存知の方が多いと思うが、携帯電話機の出荷台数はPCの出荷台数よりもはるかに多い。2006年の全世界の携帯電話機出荷台数は9億9,000万台であり、2007年には10億1,000万台に達しようとしている(アイサプライ調査)。これに対してPCの全世界出荷台数は、2007年に2億5,000万台になると予測されている(Gartner調査)。PCの4倍の出荷台数が携帯電話機の出荷台数というのが現在の状況である。
2006年にARMコアは24億個出荷され、そのおよそ3分の2が携帯電話機向けだった。16億個前後のARMコアが携帯電話機に搭載されたことになる。この物凄い数値からすると、ARMの売上高はさぞかし巨大な金額かと思いきや、実際はそうでもない。
ARMの2006年の売上高は4億8,360万米ドル、日本円で約500億円である。売上高が500億円とは、いささか少なすぎるようにみえる。Intelの2006年年間売上高は354億米ドルであるから、日本円で4兆円近くもある。ARMの売上高は、Intelの売上高の1.3％に過ぎない。
ARMの日本法人であるアーム代表取締役社長の西嶋貴史氏。'53年生まれ。'75年に東京大学工学部物理工学科を卒業し、富士通に入社。富士通関連会社のパナファコムでミニコン用OSなどの開発に従事した。その後はアプリックスのシニアバイスプレジデントを経て2005年5月にアームの代表取締役社長に就任した
PCの標準CPUを供給している企業と、携帯電話機の標準CPUコアを供給している企業で、売上高にこれほどの差が生じているのはなぜか。その理由をARMの日本法人アーム株式会社の代表取締役社長を務める西嶋貴史氏は、「ARMコアを内蔵した“半導体チップ”の売上高は総額で2兆円～3兆円に達すると推定しています。ですが、ARMコアが半導体チップのトータルコストに占める割合はわずかです。このため企業としてのARMの事業規模は、Intelと違って比較的小さな金額にとどまっています」と解説してくれた。
ARMは半導体チップを販売していない。半導体メーカーにCPUコアをライセンス販売する企業なのである。ライセンス販売とは具体的には、CPUコア(ARMコア)の設計データや半導体チップの開発ツールなどを有償で供与することだ。ライセンスを購入した半導体メーカーは、ARMコアを使った半導体チップを開発し、携帯電話機をはじめとする電子機器のメーカーに販売する。半導体チップが出荷されると、ARMコアの出荷数量に応じて、ARMはロイヤリティを得る。
ARMコアを内蔵した半導体チップが携帯電話機の業界標準となれたのは、世界最大の携帯電話機メーカーであるフィンランドのNokiaが、自社の携帯電話機用半導体チップにARMコアを採用したことが大きい。具体的には、米Texas Instruments(TI)が開発した携帯電話機用半導体チップ「OMAP」シリーズが、ARMアーキテクチャのCPUコアを内蔵して、Nokiaがこれを自社の携帯電話機用チップに選んだからだ。
その結果、2002年以降にARMコアの出荷数量は急速に拡大してきた。2002年に約4億個だったのが2003年には約8億個、2004年には約12億個、2005年には約16億個、2006年には約24億個となり、2002年の6倍にも達した。2007年の出荷数量は30億個、その中で20億個が携帯電話機向けとなる見通しである。
携帯電話機1台がARMコアを搭載した個数は、2006年に平均で1.5個、2007年には平均で1.6個と少しずつ増えている。ハイエンドの製品では、5個～6個のARMコアを搭載する機種もある。
ARMコアの出荷数量とPCの出荷数量の推移。2006年には、ARMコアの出荷数量はPCの出荷数量のおよそ10倍に達した。ARMコアの出荷数量の約3分の2が携帯電話機向けである。2010年には、ARMコアの年間出荷数量は45億個に達するARMは予測する。今後は携帯電話機以外の分野が大きく伸び、その結果として2010年における携帯電話機向けの比率は半分程度に下がるという
ARMコアはマイクロアーキテクチャの機能拡張を繰り返してきた。このとき、命令セットアーキテクチャの互換性を常に維持してきたことが、大きな特長となっている。このため古いコアで開発したソフトウェア資産を、次の新しいコアを使った機器の開発でも流用できる。現在の製品系列にはローエンドの「ARM7」、ミッドレンジの「ARM9」、ハイエンドの「ARM11」、新世代の「Cortex」がある。ARM7からARM9、ARM11までは演算性能と機能を高めていくという開発ロードマップだったが、Cortexではハイエンドからローエンドまでをすべて新設計のコアでカバーする、新しい製品系列に変わっている。
設計思想におけるARMコアとPC向けCPUとの大きな違いは、消費電力への考え方にある。ARMコアは基本的に「消費電力当たりの演算性能」を極めて重視する。mW/MHzを低く、MHz/mWを高くという方向である。携帯電話機はバッテリで動くので、消費電力の絶対値を低いレベルに抑えておくことが半導体に要求されるからだ。それから低コスト化に対する要求もPC向けCPUよりもずっと厳しい。携帯電話機の単価はPCよりも低いので、当然ながら半導体チップに割ける予算も低くなってしまう。
単純に言い換えると「シリコン面積が小さくて消費電力が低く、そこそこの演算性能が出るCPUコア」がARMコアなのである。国内半導体メーカーではルネサステクノロジの「SuperHコア」がCPUコアの設計思想としてはARMコアに最も近いようにみえる。ただしARMコアは、ルネサスを含めた数多くの半導体メーカーによってライセンス導入されている点が、SuperHコアとは大きく違う。「ARMコアをライセンス導入した企業は204社に達しており、88社がARMコア内蔵チップを出荷中です。言い換えると、残りの100社強からはARMコア内蔵チップがこれから出荷されるということになります」(西嶋社長)。
---Wikipedia
TRONプロジェクト（トロンプロジェクト、論プロジェクト）は、近未来の高度にコンピューター化された社会において協調動作する分散コンピューティング環境の実現を目指する目的で、1984年に東京大学の坂村健によって提唱された、コンピュータ・アーキテクチャを再構築するプロジェクトである。
TRONプロジェクトは財団法人トロン協会によって運営されており、コンピュータソフトに関連する日本の電機メーカーのほとんどが参加している[1]。トロン協会会員企業による検討の結果策定されたオペレーティングシステム（OS）等の仕様は一般に無料で公開されており、著作権はトロン協会に帰属するが、その実装・商品化は誰でも自由に行うことができる。
「TRON」は、「The Real-time Operating system Nucleus」の略。TRONプロジェクトがリアルタイム性を重視したOSを採用していることによる。TRONプロジェクト発足当時の坂村の未来予想図については著書『電脳都市』に詳しいが、本書にて、ディズニーの映画「トロン」に大きなインスピレーションを受けた（がネーミング的には無関係である）と記している。
現在社会では、日常生活のあらゆる部分にコンピュータが入り込み、何らかの形で人間と関わりを持っている。これらのコンピュータをそれぞれの機器別にバラバラに扱うのではなく、ある程度標準的な仕様を設けてうまく連携させようというのがTRONの理念である。身近な所では携帯電話や自動券売機、自動車の燃料噴射システムなどにITRONが搭載されており、現在、組込型コンピューターの基本ソフトとしては、世界最大の市場占有率を保持している。
サブプロジェクト
TRONプロジェクトは互いに連携するサブプロジェクトによって構成されている。
MTRON - TRONプロジェクトの目標とする分散コンピューティング環境。
ITRON - 組み込みシステム向けのリアルタイムOS。携帯電話をはじめデジタル家電分野で広く使用されている。
μITRON仕様 - ITRONをより実装しやすく単純化した規格。
BTRON - Business TRONの略。パーソナルコンピューター向けのOS。小学校の教育用パソコンへの導入が決まりかけていたが、1989年の日米貿易摩擦によって米国から非関税障壁（スーパー301条）の候補に挙げられ、実現しなかった（但し、のちに学校用パソコンへの導入をスーパー301条から撤廃させるためやめたことにより非関税障壁には当たらないとして、候補から外されている）。
CTRON - 通信機器用リアルタイムOS。過去にNTTの電話交換機等に採用されていた。
JTRON - μITRON上のタスクとJava VMのインターフェースを定めた規格。
eTRON - セキュリティ規格を定めたもの、ICカード、非接触認証などの規格。
T-Engine - リアルタイムシステム向けの標準開発プラットフォーム。T-Kernel、標準ミドルウェア、ハードウェアの規格を含む。
TRONCHIP - 汎用CPUの規格。過去に富士通、三菱、日立などのメーカーがTRONCHIP規格にもとづいたCPUを販売していた。
TRONヒューマン・マシンインタフェースガイドライン - 従来の機械スイッチ類を含めた、コンピュータと人間の間のインタフェースデザインに関する指針も制定している。
シンボル
「TRON」は漢字で「論」と表記する。無論これは当て字だが、「」は「斗」の異字で「柄杓」や「十升」の字義がある。TRONコードを除くほとんどの文字セットには収録されていないこの文字をTRONプロジェクト全体のシンボルとして位置付けている。中央の「十」の部分がTRONの頭文字「t」を模している意味もある。
また、坂村健はこうした文字が収録されておらず、収録自体が困難であるUnicodeをはじめとする他の文字セットをうまくいくはずの無いものとして批判している[2]。もっとも、この文字は追加面を使い始めたUnicode 3.1から収録されており[3]、「収録自体が困難」という文言からもここで想定されているのは基本多言語面しか存在しなかった時代のUnicodeであると思われる。なお、この「」という文字は『大漢和辞典』（大修館書店）に収録されており、TRONコードにおいてはGT書体枠と大漢和枠の2ヶ所に存在する。
参考文献
坂村健著 『電脳都市』冬樹社 1985年 『新版 電脳都市』として1987年に再刊
坂村健著 『TRONからの発想』 岩波書店 1987年
坂村健著 『TRONを創る』 共立出版 1987年
坂村健編 『TRON概論』共立出版 1988年
坂村健著 『新版 TRONで変わるコンピュータ』日本実業出版社 1988年
坂村健著 『情報文明の日本モデル—TRONが拓く次世代IT戦略』 PHP研究所 2001年
坂村健著 『ユビキタス、TRONに出会う』NTT出版 2004年
脚注
^ 社団法人トロン協会 会員会社リスト
^ TRON's stamp (in Japanese)
^ Unihan data for U+23091
関連項目
超漢字
外部リンク
社団法人トロン協会
T-Engineフォーラム
ユビキタスIDセンター
ユビキタスネットワーキング研究所
NPO法人TOPPERSプロジェクト
NHKスペシャル「日本の群像 再起への二十年」
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