これは、大昔からのテーマ
とりあえず
金曜日, 1月 09, 2009
王と兵隊と百姓
戦争があった。
Ｎ国が、R国に勝利した。
勝ったのは、旗を振った王さま・・・
負けたのは、敵味方関わらず、兵隊と百姓です・・・
王さまの満足のために、兵隊や百姓が犠牲になる。
今昔物語・・・ 王と兵隊と百姓
戦争に負けた王さまは、負けたのだろうか？
いや、旗を振ったから、自業自得の地獄行き。戦争に負けたわけではない。
戦争ゲームに負けて、地獄行きの王さま・・・ 負けたわけではない、お遊びがたたって、地獄行き。
Creator Aoyagi YoSuKe
兵糧を作るのは、百姓の仕事
戦争をするのは、兵隊の仕事
旗を振るのが、王さまの仕事
原則、機会均等です・・・
だが、実現は難しい・・・
自由とは何？
人権尊重である・・・
自身の人権を主張するのと同時に、他人の人権を認めなくてはならない・・・
博愛とは何？ あるいは、友愛とは何？
キリストの愛である？
分からないから、フランス国旗の象徴を掲揚する・・・
自由、平等、博愛（友愛）
---Wiki
フランス共和国（フランスきょうわこく、République française）、通称フランスは、西ヨーロッパ西部に位置する共和制国家。北東にベルギー、ルクセンブルク、東にドイツ、スイス、南東にイタリア、モナコ、南西にアンドラ、スペインと国境を接し、西は大西洋に、南は地中海に面する。また、北海のドーバー海峡を隔てて北西にイギリスが存在する。海外領土でもサン・マルタン島でオランダと陸上国境を接し、南米植民地の仏領ギアナでは西にスリナム、南にブラジルと陸上国境を接する。首都はパリ。欧州連合加盟国。国連安保理常任理事国。
国名
正式名称は、République française（フランス語: レピュブリク・フランセーズ）。通称、France /frɑ̃s/。 略称、RF。
公式の英語表記は、French Republic（フレンチ・リパブリク）。通称、France（フランス）。
日本語の表記は、フランス共和国。通称、フランス。また、漢字による当て字で、仏蘭西（旧字体：佛蘭西）、法蘭西などと表記することもあり、仏（佛）と略されることが多い。
国名のFranceは、11世紀の『ローランの歌』においてまでは遡って存在が資料的に確認できるが、そこで意味されているFranceはフランク王国のことである。一方で987年に始まるフランス王国le Royaume de Franceに、Franceという名前が用いられているが、これは後代がそのように名付けているのであってその時代にFranceという国名の存在を認定できるわけではない。また中世のフランス王はREX FRANCUS と署名している。Franceは中世ヨーロッパに存在したフランク王国に由来すると言われる。その証左に歴代フランス王の代数もフランク王国の王から数えている（ルイ1世とルイ16世を参照）。作家の佐藤賢一は、ヴェルダン条約でフランク王国が西フランク、中フランク、東フランクに三分割され、中フランクは消滅し東フランクは神聖ローマ皇帝を称したためフランク王を名乗るものは西フランク王のみとなり、フランクだけで西フランクを指すようになったと説明している[2]。ドイツ語では直訳すればフランク王国となるFrankreich（フランクライヒ）を未だにフランスの呼称として用いている。これと区別するためにドイツ語でフランク王国はFrankenreichである。ギリシャ語では古代のこの地域の名称であったガリア（Γαλλία）が使われている。
宗教
ゴシック建築の教会堂で、フランスの宗教建築を代表するサント・シャペル
宗教面では、国民の約7割がカトリックといわれている。カトリックの歴史も古くフランス国家はカトリック教会の長姉とも言われている。代表的な教会はノートルダム大聖堂、サン＝ドニ大聖堂などが挙げられる。パリ外国宣教会はその宣教会。フランス革命以降、公共の場における政教分離が徹底され、宗教色が排除されている。
近年旧植民地からの移民の増加によりムスリム人口が増加し、知事も生まれた。フランスではフランス革命以来の伝統で政教分離（ライシテ）には徹底しており、2004年には公教育の場でムスリムの女子学生のスカーフをはじめとしてユダヤ教のキッパなど宗教的シンボルを禁止する法案が成立し、主にフランス国外のムスリムからは反発されている。
セクト（カルト）教団対策
フランスでは政府としてカルト教団に対処している。非宗教性と中立性を謳ったライシテの概念、欧州人権条約等に配慮して実施されている。MIVILUDESという組織を中心に各省庁が連携して犯罪対策とその予防、洗脳対策などを基準にセクト（カルト）団体に対処している。セクトとされる基準は犯罪性と被害者の存在と人権侵害である。セクトの選別基準に教義や宗派は関係しないし憲法等に織り込まれたライシテの概念からそのようなことはできない。2005年時点に置いてはセクト特有の犯罪を取り締まるための法律をより一般的な刑法へと発展させようとする方向も見せている。
フランス政府は地道な実績を積み上げている。特に悪質な団体を取り締まるために反セクト法（アブピカール法、セクト弾圧法、カルト防止法等数多くの俗称で呼ばれた、正確な日本語訳は「人権及び基本的自由を侵害するセクト的運動の防止及び取り締まりを強化する2001年6月12日の法律第2001-504号」である）を制定し、被害者救済を確立するために判例を積み重ね、犯罪の未然防止や活動内容の監視の為に各県に専門部署を設置したり、子どもへの教育と称して洗脳や酷い教育が行われていないか監視するための部門を設置するなど多岐にわたる。裁判や法律の制定を通じて、セクト被害やその救済という概念を刑法に作り上げようとしている。
フランスのセクト対策に関しては疑問の声も多い。人種差別や宗教差別、人権無視に報道の自由の侵害など、少数派に対し不寛容な「人権の祖国」フランス政府の実態に対する疑問も提起されている。ただし疑問の声を提起する論者は、新聞記事の存在を無視する傾向が強い。新聞記事とこれらの疑問の声の間には内容に大きな乖離があり、信頼性については疑問符が付く。フランスのセクト対策は日本の大手新聞でも紹介されている。
フランス政府のセクト選別基準はライシテを回避するため、犯罪性や人権侵害が基準になっている。このカルト対策を宗教弾圧だとする意見もあるが、宗教に干渉しているのでなく、政府は犯罪を取り締まっているのである。しかしフランス政府は単純な取り締まりだけを考えているわけでもない。報告書に見られるように、セクトは大衆の需要を満たし大衆の望むものを提供しているからこそ繁栄しているのであり、単純に弾圧できるものではない。またある団体の行動や習慣を異常と見るか、多文化と見るかも非常に難しい問題であると記述されている。多文化と異常行動の線引き、この難しい問題に対しフランス政府は西欧的人権や被害者の存在に根拠を置くことでバランスを取っている。
フランス国内でも、セクト対策は宗教弾圧になりうる危険性があり、ライシテの根幹にもかかわる問題の為に、多数の議論を巻き起こし、この過程で「進化するライシテ」「新しいライシテ」等の概念が示された。
フランス政府のセクト対策に係わる日本語訳資料については、s:フランス政府セクト対策一覧（WikiSource）参照。
教育
詳細は「フランスの教育」を参照
ソルボンヌ大学
6歳から16歳までの10年間が無償の初等教育と前期中等教育期間となり、6歳から11歳までがエコール・プリメール（小学校）、11歳から16歳までがコレージュ（中学校）となる。その後3年間のリセ（高等学校）による後期中等教育を経て高等教育への道が開ける。2003年の推計によると、15歳上の国民の識字率は99%である[18]。
高等教育機関には一般の総合大学や単科大学の他にグランゼコールと呼ばれるエリート学校があり、代表的な高等教育機関としてはパリ大学（1211年）、モンペリエ大学（1289年）、ストラスブール大学（1631年）、リヨン大学（1809年）、エコール・ノルマル、エコール・ポリテクニーク、パリ・カトリック大学、パリ国立高等鉱業学校、エコール・サントラルなどが挙げられる。
フランスでは、コミュニケーションを重視した国語教育が、小学校での最重要の教育目標になっている。また、一部のエリート大学やグランゼコールを除き、リセ卒業時に行われるバカロレアに合格すれば任意の大学に入学できる代わり、進級認定は厳格である。
文化
詳細は「フランスの文化」を参照
エッフェル塔はパリ、およびフランスのシンボルで、1889年にパリで行われた第4回万国博覧会のために建造された。
フランスワイン
文豪スタンダール、オノレ・ド・バルザック、ヴィクトル・ユーゴーをはじめ中世より文学が発達しており、音楽も盛んである。絵画やファッションの分野では数世紀の間欧州世界をリードする地位にあると言われ、近年においてもファッションにおいてはイタリアと並び世界をリードする地位にある。また、長年芸術面で欧州世界をリードする地位にあることから、パリを中心に多くの諸外国の芸術家やクリエイターを引きつけている。
特徴的な社会風土としてよく挙げられる点は、強烈な中央集権社会、エリート主義社会、および役人社会（官僚主義）であることなどである。世界でも屈指の強固さを持つ官僚主義に裏打ちされたその社会構造自体を指して、しばしば批判的な意味を含めたうえで『官僚天国』『役人王国』などと形容されることがある。
食文化
詳細は「フランス料理」を参照
食文化の面では、豊かな農産物と王制時代の宮廷文化を背景にしたフランス料理が有名であり、上流階級のフランス料理の他にも地方毎に様々な特色を持つ郷土料理が存在している。蕎麦のクレープや、ケーキなどの菓子文化も発達した。バケットやバタール、クロワッサンなどのフランス発祥のパンも、日本ではフランスパンと呼ばれて親しまれている。チーズ、ワインの生産国としても名高く、AOC法によって厳格に品質管理されたフランスワインは広く国内外に親しまれている。カフェ文化が育ったのもフランスであり、17世紀後半に生まれたフランスのカフェ文化は、現在まで広く世界中に根付いている。
政治
詳細は「フランス第五共和政」を参照
フランス人権宣言
現在のフランスは、直接選挙で選ばれる大統領（任期5年、2002年以前は7年）に首相の任免権や議会の解散権など強力な権限が与えられ、立法府である議会より行政権の方が強い体制が敷かれている。このため、先進国の中でも日本などと並んで官僚機構が強いと言われることが多い。
また、大統領が任命する首相は、大統領にも議会にも責任を負っており、共に行政権を持つ（半大統領制）。このため、大統領の所属政党と議会の多数派勢力が異なる場合、大統領自身が所属していない議会多数派の人物を首相に任命することがある。この状態をコアビタシオンと呼ぶ。こうした場合、大統領が外交を、首相が内政を担当するのが慣例となっているが両者が対立し政権が不安定になることもある。
議会は二院制を採用し、上院に当たる元老院と、下院にあたるフランス国民議会がある。元老院は間接選挙で選出され、任期は6年で3年ごとに半数を改選される。国民議会は直接選挙で選出され、投票に際して小選挙区制と二回投票制度が定められている。優先権は国民議会にあり、元老院は諮問機関としての色彩が強い。
主要政党としては、国民運動連合（保守・右派）、フランス民主連合（中道・若干右寄り）、社会党（中道左派・社会民主主義）、フランス共産党（左派）がある。また、以下は議席を持たないが、国民戦線（極右・移民排斥）、革命的共産主義者同盟（極左・トロツキスト政党）、労働者の闘争（極左・トロツキスト政党）も存在する。
2007年5月6日（CEST）に行われた大統領選挙ではニコラ・サルコジが当選し、同16日に第6代大統領に就任した。
日本との関係
「日仏関係」も参照
歴史
1858年10月9日に、フランスから日本に外交使節団長として派遣されたジャン・バティスト・ルイ・グロ男爵によって、日本と最初の修好通商条約が当時の日本の幕府があった江戸で調印された。
その後、第一次世界大戦においては連合国として戦い、1919年のパリ講和会議では日本の提出した人種差別撤廃案に賛成するなど人権意識が高かった。その後の第二次世界大戦においては、フランスが早期に親独のヴィシー政府となり、フランスがアジアに持っていた植民地である仏領インドシナもヴィシー政権の影響下に置かれた。1940年のタイ・フランス領インドシナ紛争では日本の仲介により東京条約を締結しタイとの戦争を終結させた。また、連合国軍のフランス領侵攻によるマダガスカルの戦いでは日本の救援を受けたことなどから、同じく植民地をアジアに抱えていたことで日本軍との戦闘を行ったイギリスやオランダとは異なり、戦後も日本との敵対感情は殆ど無いままであった。ただし、パリ解放後の大戦末期にインドシナで明号作戦により、仏印軍は日本軍に攻撃され、フランスの植民地政府機構は日本軍の支配下に置かれた。なお、第二次世界大戦中の1940年、大日本帝国政府は皇紀2600年奉祝曲の作曲を、ヴィシー政権下のフランス政府を通してイベールに依頼し、イベールは「祝典序曲」を日本に捧げた。エールフランスは1952年11月に日本へ就航した。
現在も官民を問わず活発な往来が行われている他、経済的にも文化的にも深くかつ幅広い交流が行われているなど親密な友好関係にあり、首都のパリと日本の首都の東京都は姉妹友好都市関係にある。
フランスにおける日本
ヨーロッパ諸国の中でも、フランスは日本への文化的関心が高い方といわれている。フランスの辞書には「サムライ」や「カラオケ」などの日本語が載っており、中には畳や布団を使い、食べ物では納豆や蕎麦を食べる日本通のフランス人も見かけられる。パリのスーパーマーケットではカマボコも販売されている。
近年では、現地のテレビ局により流される子供用アニメの多くが日本製であることから、若者の中では特にマンガ・アニメが流行しており、アニソンを歌い、マンガとアニメキャラクターのコスプレ大会が行われるなど、日本のマンガとアニメに対するファンも少なくない。日本発のサブカルチャーの祭典であるJapan Expoでは、2009年度は4日間で16万人の動員を記録している。
なおフランスは日本を凌ぐほど柔道が普及しており、その競技人口は56万人を数え（日本は21万人）、世界最大規模である。その実力もかなりのものである。また、宗教では日本の寺が建てられ、日本で修行をして勉強したフランス人の僧侶がいる。
有名なフランス人の親日家としては、フランス第五共和政の第5代大統領ジャック・シラクがあげられる。シラクは親日家であることを公言しており、公私あわせて40回以上もの来日経験を誇る。
日本におけるフランス
日本では、フランスはファッションや美術、料理など、文化的に高い評価を受ける国として有名であり、毎年多数の日本人観光客が高級ブランドや美術館巡り、グルメツアーなどを目的にフランスを訪れている。また、音楽、美術、料理を学ぶためにフランスに渡る日本人も多く、在仏日本人は3万5千人に及ぶ[10]。特に首都パリは文化、流行の発信地、『芸術の都』『花の都』としてのイメージが日本人の間に過剰に強く、イメージと現実とのギャップによる『パリ症候群』という適応障害にかかる日本人もいる。
経済面では、1992年から2000年にかけフランス側が対日輸出促進キャンペーンとして「ル・ジャポン・セ・ポシーブル」を展開したものの、2000年代の現在まで貿易額は漸増傾向を示すに留まり、2004年時点で貿易額は相互に60億ドル台から80億ドル台で推移している[11][12]。日本から見た場合、対仏輸出の構成比は1.5%（各国中15位）であり、一方でフランスからの輸入も1.8%（同13位）と貿易における重要度、依存度は他の先進国中進国と比較してさほど高くない[13]。これをフランスから見た場合、対日輸出が輸出全体に占める割合は1.6%であり、これはドイツ（14.5%）、スペイン（10.2%）、イタリア（9.2%）、イギリス（8.8%）、ベルギー（7.6%）といったEU諸国、アメリカ合衆国（7.2%）、中華人民共和国（1.7%）に次ぐものとなっている[14]。
しかし、直接投資においては、1999年のルノーによる日産自動車の買収に伴い、日産の最高経営責任者となったカルロス・ゴーンは一般の日本人にも知名度があり、これにプジョーを加えフランス車も、ドイツ車などと並んで日本では人気のある海外車種の一つである。他方、日本側もトヨタ自動車がほぼ同時期に北部ノール県ヴァランシエンヌに工場を建設しているほか、NTNなど自動車部品メーカーの工場進出も行われており、近年では1990年代後半にかけて自動車業界を中心に相互に大きな投資が行われている。
他にも、1910年（明治43年）には徳川好敏がフランスの飛行機の操縦技術を学び、フランス製のアンリ・ファルマン式複葉機を持ち帰り、同年12月19日に代々木練兵場で初飛行した。 徳川好敏は、日本人として日本の空を飛んだ初めてのパイロットである。1918年（大正8年）1月の第一次世界大戦中にフォールフランス陸軍砲兵大佐を団長にした、63名のフランス航空教育団を日本に派遣した。日本での初飛行や航空教育は、陸軍所沢飛行場（現・所沢航空記念公園）で行われた。また、日本海軍は当初フランスの海軍軍人を顧問としていたことから、フランス海軍の影響が強いと言われる。
0 件のコメント:
コメントを投稿