東京のゲストハウス

ゲストハウス（guesthouse, guest house）とは、

　来客の宿泊のために、母屋とは別に用意された建物
　迎賓館（The Guesthouse）訪問者のための宿泊施設
　安価な簡易宿泊施設。簡易宿所、B&Bの類。（簡易宿所型ゲストハウス）
　コミュニティ空間のある多国籍賃貸住居。（シェア住居型ゲストハウス）
　1日1，2件の挙式を行う小型の邸宅型結婚式・披露宴会場。（結婚式場型ゲストハウス）

世界の旅行者の間では、比較的安価な料金で利用出来る、バックパッカーの利用などに主眼を置いた宿泊施設（3．の用法）を指して使われることが多い。それらは、ホテルとは違い、部屋によってはトイレ、バスルームがない場合もあり、共用のものを利用する。月単位の料金設定をしているところもあり、そこではアパートのように長期滞在も可能である。

首都圏では、シェア住居型ゲストハウス（4．の用法）を意味することとして使われることが多い。[1]しかしながら、世界的にみると特異な用法である。

イギリスで「guesthouse」といえば、ベッド・アンド・ブレックファスト（B&B）の大規模なものを指す。

日本の簡易宿所型ゲストハウス

ユースホステルのように1泊単位で宿泊できるバックパッカー向けの宿をゲストハウスと称している。 「リビングなどの共同場所で他の旅行者と交流が出来る」「キッチン、トイレ、シャワールームなど共同で使用」「ドミトリー（相部屋）がある」などが特徴。 日本では、北海道、関西地方（特に京都府）、沖縄県で特に多くのゲストハウスが見られる。[2]大阪や東京のドヤ街で、外国人受け入れ可能な簡易宿所をゲストハウスと称していることもある。

賃貸とは異なり、敷金・礼金が必要ない。その代わりに、契約の際にデポジット（保証金）を事前に支払う必要があるところが多い。このデポジットは、いわゆる敷金の場合もあるし、敷引きとして返還されない場合もある。大手や一部のゲストハウスでは、「入会金」として徴収し、「会員」となり、一旦、会員となって以降は、再度、入居する際に、デポジットや敷引きが不要というところもある。

海外の簡易宿所型ゲストハウス

日本国外のゲストハウスには、部屋同士がベニヤ板で区切られているだけであったり、窓のないこともまれにある。一つの部屋に複数人が泊まれる部屋はドミトリーと呼ばれ、より安価である。

首都圏では[3]、外国人に開かれた、専門業者の運営する、賃貸型のシェア住居[4]をゲストハウスと称している。最近では、外国人と日本人が一緒に住むというコンセプトで運営するシェア住居型ゲストハウスもあり、日本人にも人気が増えてきている。[5][6]
賃料はワンルームの相場と比べ、安くない。 2007年度で、429件、6897世帯のシェア住居型ゲストハウスが存在する。160室前後の大型ゲストハウスも3件ほど存在する。[7] 首都圏以外にも、大阪、仙台、北海道などに存在する。

シェア住居型ゲストハウスの住人構成

2008年度版のゲストハウス白書によると、住人は73%が日本人であり、69%が女性である。年齢構成では20代後半の入居者の比率が最も高く、調査母体の37%を占めている。学生は少ない 年収は、360万円以上の層が全体の28%であり、240万~360万の層が44%と一番多い。7割が女性であることを考えると、年収としてはごく普通の層が、幅広く入居していることになる。

シェア住居型ゲストハウスの定義

日本ゲストハウス連盟では、ゲストハウスを下記のように定義している。[8]
最短の契約期間を1ヶ月以上とする中～長期型滞在向け賃貸物件であること
入居者同士の共有スペースがあり、交流が図れること
国籍を問わず、入居できること
ゲストハウス白書ではゲストハウスを下記のように解説している。また、ルームシェアとゲストハウスの違いは、運営事業者の存在であるとしている。

このように、シェア住居型ゲストハウスは、共用スペース等のコミュニティ発生装置を設け、訴求点とすることが定義の一部になっている。[9]。

シェア住居型ゲストハウスへの滞在期間

ゲストハウス白書によると、オープン後間もない物件の入居者が多く、短期間の入居者比率が底上げされており、滞在期間は決して長くない。しかし、住人インタビューなどを見ると多くの解答者が理由がない限り現在のゲストハウスに住み続けたいと答えており、滞在期間は延びる可能性が高い。
過去にシェアハウスに住んだ経験がある住人の割合は64%と大変高い。一旦シェアハウスを経験すると、その後もシェアハウスに住み続けたくなる傾向が強いようである。

シェア住居型ゲストハウスの契約形態

ウィークリーマンションで採用されている定期建物賃貸借契約が一般的である。[10]多くの物件では、敷金礼金に相当するものは、存在しないか低額である。[11]家賃に共用部の水光熱費が含まれている物件が一般的だが、別途共益費を1～2万円徴収する物件もあり、家賃だけで物件を単純比較できなくなってきている。他は、退室の1か月以上前に告知が必要など、ほぼ通常の契約形態と同様である。